株式の割合を年齢に応じて調整することは正しいのでしょうか - 数値に弱いサラリーマンの少額株式投資

“人生１００年を考えて、資産運用をしましょう。”

などというキャッチフレーズが出来るくらい、日本人は長生きになりました。

会社員であれば、定年（６０歳？、６５歳？）後も数十年生き続ける時代になりつつあります。

生き続けるためには、お金が必要なので、そのための準備をするように勧める金融機関があります。

例えば、ある金融関係の資料には、定年後の資産に占める株式の割合の目安として、

株式の割合（％）＝１００　—　年齢（歳）

という数式が書いてありました。

株式の割合以外は、比較的安全資産と言われる、預金、債券です。

“人生を終えるであろう１００歳に向けて、比較的安全と言われる資産の割合を増やしなさい。”という意味だと思いますが、本当にそうでしょうか。

そもそも、株価は、上がるときも、下がるときもあります。当然、資産は、帳簿上、増加したり、減少したりします。

上がったり、下がったりする株式というものを、根拠がなく、機械的に割合を調整するのは何か違うようにおもいます。

株式の割合（％）＝１００　—　年齢（歳）

が表す意味は、株式価格、価値が、ある一定の増加率で増えることが前提になっています。

おかしい点は、

株式を売らなくても、株式が下がると否応なく株式の割合が減少します。株価が半値になってしまったり、あるいは、会社倒産に直面すると紙切れになって株価の分の資産はゼロになってしまいます。

また、機械的に売っていくとすると、売った後に株価が減少すれば、株式の割合がアンダーシュートして、これまた、資産減少に直面します。

逆に、株価が上がる局面で、株式の割合を数式の通りにするために売ると、株価の上昇による資産の増加をみすみす見過ごすことなります。

なにかおかしい。

楠木はこう思います。

“株式投資は目標設定のできない資産形成手段”

であると。勝てば儲けもので、損失が確定しても、耐えなければならない。

投入する資金は、なくなっても生活が続けられる範囲でなければならない。

投入する資金は、全て株式投資に振り向け、安全資産に振り向けるべきではない。安全資産は別枠で用意すべきものです。

また、むしろ、株価が下がっていく局面でこそ、資金を追加投入すべきではないか。そのためには、業績回復の見込みがあるかどうか見分ける知識、判断、度胸が必要です。

それに耐えられないならば、火傷しないように定期預金を利用すべきです。

株式は、気づかないうちに上がり始め、気づかないうちに急落することがあります。一時期７０００円を切った日経平均株価が、２３０００円以上に３倍にもなることは、楠木には想像できませんでした。

そのような荒っぽい、未来を知ることなど不可能な値動きを、重々承知のうえ行うべきものです。

投資先の会社の雰囲気が好きだからとか、応援したい企業だからとか、知人が関係する会社だからとか、自分が勤務する会社であるとか、そんな、甘い、雰囲気にのまれてしまって、まともに判断できない状態でするべきものではないと思うのです。（雰囲気で勧誘する証券会社、投信会社もあると聞いています）。

お金の世界は厳しいものです。全力で取り組むべきものです。利益を得たいなら努力しなければならないと思います。

とまあ、意気込みを書いてしまいましたが、初心忘るべからず、リーマンショックの悪夢を忘れず、これからもしかしたら来るかもしれない、株価崩壊、株価の底抜けがあったとしても、耐えられ、利益をあげられるように、日々、学習していきたいです。

楠木は投資初心者ですがそう思い、気を引き締めました。

最後までお読みいただきありがとうございました。楠木山人。