SBI、楽天、マネックス証券が米国株式最低手数料を０ドルへ。購入タイミングの多様化促進。

１　SBI証券が米国株式手数料を０ドルに引き下げ

SBI証券が、２０１９年７月２２日（月）から、米国株式の最低手数料を０ドルにします。（マネックス証券、楽天証券、SBI証券の３社とも、米国株式最低手数料を０ドルへすることを発表）

新たな手数料体系は、上限取引手数料が２０ドル、上限である２０ドル未満は約定代金の０．４５％の比例取引手数料になりました。

つまり、上限手数料２０ドル未満、約定金額が４４４４．４４ドルまでは、約定代金に比例した手数料体系に変更されます。

管理人は、現在、米国ETFを定期買い付け中です。

管理人は、買い付け時の手数料が、最低手数料の５ドルを上回る金額（手数料が約定金額と比例する金額）で約定したいため、１１１１．１１ドル（５ドル  X ０．４５％）以上のまとまった金額で購入しています。

上記のように、約定金額が０ドルから約定金額に比例するため、約定金額が５ドル以上になることを気にせずに、買い付け注文が出せます。

２　今後の米国株式の定期買い付け予定

１　現在（これまで）

VTI（バンガード　トータルストッックマーケットETF）を、月１回に、１３００ドル

買い付け手数料は、５．８５ドル程度／月

２　今後（２０１９年７月２２日から）

例えば、管理人の投資可能額からの変更の一例

１　月一回購入を毎週買い付けに分散

VTI（１５２ドル（７月１１日））を、毎週、２株（３０５ドル程度）

買い付け手数料は、１．３７ドル程度／週

２　月一回１銘柄買い付けを複数銘柄に分散

VTIを毎月日付指定で、合計４株

MSFT（１３８ドル（７月１１日））を毎月日付指定で、合計４株

などと、細かく分散して購入することができるようになります。

３　所感

マネックス証券から始まった、今回の米国株式手数料引き下げは、大手ネット証券３社共に、最低手数料が０ドルに落ち着きました。

少額米国株式購入者としては、望外の喜びでした。手放しで喜べます。

今後は、約定金額比例部分の値下げを期待しています。

最後までお読みいただきありがとうございました。楠木山人。